テレワーク
PC導入ナビ

NAVIGATION for TELEWORK PC

Web会議、自宅環境、コミュニケーション…。
テレワーク導入企業が増える中で生まれる新たな疑問点。
テレワーク導入で困っている方へ、テレワークのメリットと
失敗しないパソコンの選び方をご紹介します。

テレワークの導入にお悩みの方

小さい会社だから
まだ必要ないかな…

費用対効果は
あるの？

むしろ生産性が
下がるのでは…

テレワーク導入は
中小企業にも効果的

テレワーク導入の貢献度グラフ — テレワーク導入の貢献度：
従業員数規模別（n=726）

調査名：「東京都　多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）」（令和2年3月）
調査主体：東京都産業労働局

東京都産業労働局の調査によると、テレワークを導入した299人以下の企業の半数以上が「自社の売上・経常利益に貢献している」と回答。テレワークは中小企業にも効果を発揮することがうかがえます。テレワークを大企業の制度と考えるのではなく、すべての従業員を含めた業務効率化のための制度だと考えることが、テレワーク導入の第一歩です。

メリット1 導入メリット

BCP(事業継続性）にも
効果が見込める

企業の事業復旧に対するBCP導入効果グラフ — 企業の事業復旧に対するBCP導入効果

感染症や災害時など、オフィスに出社できない緊急事態が起こった際も、テレワーク制度を事前に整えておくことで、操業率の低下を最小限に抑えることができます。2020年度より中小企業に義務付けられたBCP（事業継続性計画）の策定にもテレワークに関する事項が記載されています。

メリット2 導入メリット

働き手のワークライフバランスと
企業の人材確保が両立できる

テレワークは業務の合間に育児や介護を行うなど柔軟な働き方が可能なため、働き手のワークライフバランスが向上します。また会社側のメリットも大きく、東京都産業労働局の調査によれば「優秀な人材の雇用確保に効果があった」と答えた企業の割合は2～29人の規模では約80.0％、30～99人の規模では約68.8%^*と非常に高い数値となっています。
少子高齢化により人材の雇用確保が難しい現状だからこそ、テレワークを会社に導入するメリットは非常に大きいことがわかります。

テレワークが「優秀な人材の雇用確保に効果があった」と答えた企業の割合は2～29人の規模では約80.0％、30～99人の規模では約68.8%

＊調査名：「東京都　多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）」（令和2年3月）
調査主体：東京都産業労働局

テレワークに必要な
パソコンとは

本社オフィスなどで働くオフィスワーク育児や介護と両立して働く在宅勤務カフェや勤務先以外で働くモバイルワーク

前提としてテレワークとは、ICT（情報通信技術）を活用して時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方を指します。そのためテレワーク導入にはオフィスからすぐに持ち出せる「ノートパソコン」の導入はほぼ必須となります。
ノートパソコンは大きく「15型以上で比較的安価だが、重くて持ち運びには適さないスタンダードノートパソコン」と「14型以下で比較的高額だが、軽くて持ち運びに優れたモバイルパソコン」の2種類があります。
15型以上のノートパソコンはかなり重たく、また持ち出すことを想定していない機種が多く壊れやすいとうリスクもあります。そのため、テレワークでは小型軽量の14型以下のモバイルパソコンがおすすめです。

オフィス用とテレワーク用
パソコンは一台に集約しよう

システム担当者がデスクトップパソコン所持者へモバイルパソコンを支給する場合、「普段使いはデスクトップパソコンのまま在宅やモバイルワーク用に支給」するのか、「オフィスも在宅でも一台で運用」するのかという点が重要です。デスクトップパソコンを使い続ける場合はリモートデスクトップ方式を採用します。この場合支給するパソコンのスペックは、オフィス側のデスクトップパソコンに依存するため、それほど高いスペックでなくても構いません。

しかしリモートデスクトップ方式はアクセス側のパソコンの電源を事前にオンにする必要があるため常に誰かがオフィス側にいる必要があります。また回線で速度が確保できなければ操作性が低下します。テレワークを運用、制度化したい場合はオフィスと在宅用で一台のモバイルパソコンを導入するのがベストでしょう。

チェック1

パソコンに安定した操作性を
求める場合は
「持ち出し方式」を採用しよう

モバイルパソコンを使ったテレワークのセキュリティ対策で、一番シンプルな方法は会社のパソコンを家に持ち帰って作業をする「持ち出し方式」です。中小企業の場合、運用コストと時間コストを鑑みれば一番迅速に導入可能な方式です。
VDIやDaaSなどの仮想デスクトップ方式と比較して、オフィスのサーバに左右されません。そのため、パソコンの性能を十分に発揮できるため、高性能なモデルを選べばデスクトップパソコン並みの性能で仕事をこなすことができます。持ち出し方式の場合は、端末側のパソコンスペックとセキュリティの高さがテレワークの実現に大きく影響します。

チェック2

業務内容に応じて
必要な機能をチェックしよう

テレワークに適したパソコンは、自社の職種やワークスタイルによってそれぞれ異なります。例えばWeb会議を活用した在宅勤務を導入する場合は、内蔵カメラの画質をチェック。一般的にフルHD以上あれば高画質と言われています。また出先への持ち運びが多いモバイルワークの場合は、パソコン本体の軽さやバッテリーの持ちなどを確認しましょう。

Web会議の
画質を改善したい
通信がなかなか
繋がらない
どんな場所にも
持ち運びたい

必要なパソコンが分からない方は、一度社内でヒアリングを行い仕事での不満や課題を抽出しましょう。下記では課題別でパソコンのチェックすべきポイントを紹介しています。こちらもぜひご参照ください。

お困りごと別にテレワークの課題を解決！お困りごと別に
テレワークの課題を解決！

チェック3

時間コストを考慮した
パソコンを選ぼう

パソコンは1台1台が高額なため、ついつい購入コストに目がいきがちですが、むしろ購入後の運用面が非常に重要となります。特にテレワークでは業務中にパソコンに不具合が起こった場合、システム担当者は直接パソコンを確認できないため、原因の特定や対策を考える時間コストが一層増えます。
また、低価格帯のパソコンでは最低限の性能しかないため、外付けのWebカメラなどは別途パソコン周辺機器を取りそろえる必要があります。すると結果的に購入コストも高額となってしまうので、購入後の手間をなるべく減らして、担当者の時間的コストも削減できる高性能なパソコンを選びましょう。

下記では時間コストが考慮されたパソコンを見極めるためのポイントと、従業員・システム担当者・経営層それぞれが得られるメリットを紹介します。

経営者・情シス担当者必見
レッツノートがおすすめの理由