「防災に関する意識調査2024」から読み解く
意識ギャップに⾒出す防災対策術vol.2
＜親世代のための防災編＞

災害時の備えについての監修：国際災害レスキューナース・辻 直美（つじ なおみ）
ライター：UP LIFE編集部
2024年9月13日
防災

親と離れて暮らしている⽅は、⾃分の親がどれだけ⾃然災害の対策ができているかを把握していますか？この質問に「YES」と答えた⽅は、⽇ごろから親⼦間のコミュニケーションが取れていて、お互いの防災対策⽅法や防災意識がきちんと把握できていると⾔えるでしょう。「NO」と答えた⽅は、今回の記事を参考に、親の災害対策と意識について考え直すきっかけにしていただければと思います。
そもそも、親世代の⾃然災害への意識や対策などは、どのような状況なのでしょうか。今回の調査結果を⾒てみると、⾃然災害が増え続ける昨今、「年齢層が⾼くなるほど⾃然災害への不安は増える」という傾向が出ています。

「不安の大きさ」は、「備えの必要性」に直結します。調査結果によると、約9割の50代・60代が「自然災害への備えは必要だと思う」というデータが出ています。

これらのデータと照らし合わせると、「不安を感じる」から「備えの必要性を感じる」は連動しているように⾒受けられます。9割近くの⼈が⾃然災害へ不安を感じている50代・60代ですが、では実際にどれくらい対策できているのでしょうか。調査結果を⾒ると、意外な数字が出てきました。
「⾃然災害への備えが必要だと思っている」と回答した⽅が約9割だったのに対し、実際に「⾃然災害への備えはできている」と回答した⽅は3割以下という結果に。これは、⾃然災害の備えに対する理想と現実に⼤きなギャップが存在しているということになります。

結果として、「⾃分の親が備えができているかどうか」という⼦世代の認識と、「⾃分⾃⾝が備えができているかどうか」という親世代⾃⾝の実情に、ギャップがあることがわかりました。辻さんはこの⼦世代と親世代の認識ギャップを⾒て、「過去の被災状況から、『ものが⾜りなくなる』ということを50代・60代の世代はよく知っています。それゆえ、防災グッズや⾷料・⽔などはたくさん買っておきたいし、新しいものは必ず⾃分の命や家族を救ってくれると信じています。⼤事な家族には⾃分が過去にニュースなどで⾒てきた悲惨な状況にはなって欲しくないと思うのは当然です。⼀⽅で、本当に家族がそのような災害に遭うのかどうかを調べる前に、⼼配ばかりが増しているというケースも多いように感じます。『⾃分のことよりもまずは家族』という⽣活をしてきた世代なので、家族のことばかりで⾃分の備えは後回しになっている傾向も⾒受けられます。また、50代・60代の⽅々は⾃⾝の親がご健在の⽅も多く、⼦供だけではなく⾃分の親のことも考えないといけない世代ということもあり、⾃分の備えが後回しになっているのかもしれません」とその理由を分析します。

つまり、⼦世代が「⾃分の親はある程度の災害対策ができている」と思っていても、実情としては、親世代は「我が⼦や⾃⾝の親の⼼配はするものの、⾃分⾃⾝の備えがそこまでできていない状況」だということです。いざ災害が起こってしまったあとで、「⾃分の親にもっと備えを送っておけばよかった」「災害対策についてもっと話し合っていればよかった」と思ってもすでに⼿遅れです。そうならないためには、どのようなアクションが必要なのでしょうか。

辻さんは「離れて暮らす家族と話し合うこと、お互いの備えについてコミュニケーションする機会を設けることが最重要」と⾔います。南海トラフ臨時情報が発令され、⽇本全体において⾃然災害への対策意識が強くなっている今だからこそ、事前に確認し合うことが重要です。

辻さんは「モノを贈ることだけが、親への感謝ではありません。『話し合う防災対策』という無形の贈り物こそが、いま最も必要なことではないでしょうか」と今回の記事を総括します。「お⽗さん、お⺟さん、災害対策はちゃんとできている？」と電話を⼀本いれることが、⼤切な命を救うことにつながるかもしれません。そして、親に⼼配をかけないためにも、⾃分の防災もしておきましょう。